現代はストレスの多い社会です。特に働いているサラリーマンにとってありとあらゆるストレスがかかり、その心理的負荷は大きいです。その心理的負荷に耐えきれず、体調不良を起こしたり、もっと進んで精神的におかしくなり、最悪精神疾患まで起こす場合もあり、こうなってしまえば事態は深刻になるばかりか、本人に対するダメージだけなく会社にとっても仕事のキーパーソンであればその被害は甚大です。このようにストレスがもとで精神疾患を患うと、本人が苦しみまた経済的に追い込まれた状況になるだけでなく、会社にとってかけがいのない人材もうしなえかねないということになります。

現に仕事に起因する精神疾患は増加しており、労災認定ケースも増えています。こうした悪い状況の打開は早い段階での対処が必要です。そのために安全衛生法で決められた初期で対応してストレスチェックがあります。ストレスチェックは、仕事のうえでのストレスや対人関係でも深刻な問題がないか、まず本人の申告により問診していくもので、医師や保健師がその相談カウンセリングを行う医学的な見地の行為です。

この早い段階での専門家の判断によりストレスによって健康状況を緩和させていくものでもあります。しかしながらこのストレスチェックにも難点があり、それが社員が５０名以下の企業には義務づけられていない点です。この人数の要件をもっと下げて義務化することが精神疾患から本人を守り、人材として失うことになるために鍵であると思われます。